2021-05-28 第204回国会 衆議院 厚生労働委員会 第23号
こういったこともあって、日本臨床スポーツ医学会、日本臨床運動療法学会は、共同声明、「新型コロナウイルス感染拡大防止期間中における屋外での運動に際しての注意」というのを既に昨年度出しております。これを皆様のお手元、資料２としておつけいたしました。これは出たのが二〇二〇年の七月一日でございます。これですね。 これを見ますと、二番にはっきりとこう書いてあります。
こういったこともあって、日本臨床スポーツ医学会、日本臨床運動療法学会は、共同声明、「新型コロナウイルス感染拡大防止期間中における屋外での運動に際しての注意」というのを既に昨年度出しております。これを皆様のお手元、資料２としておつけいたしました。これは出たのが二〇二〇年の七月一日でございます。これですね。 これを見ますと、二番にはっきりとこう書いてあります。
患者の状態によりましては、まず食事、運動療法を実施して数か月後に再度評価を行うとか、学会でもそういった見解、指針が出ております。 御指摘の診療報酬におきましても生活習慣病管理料がございます。
やっぱりそういう方に対しては、栄養指導とか運動療法とかをすることによって特定保健指導を引き続きつないでいくと。そこで、努力をしたけれども結果としては病気が良くならないから、そこで初めて医療だと、薬だということをちゃんとこのプログラムの中で医療機関もちゃんと取り組めるような仕組みをつくった方がいいんじゃないかなと私は思います。
その本の中で分析されております非常に重要な指摘として、長野県のいわゆる保健婦制度といいますか、保健婦制度が非常に長野県では発達をしていて、彼女たちの非常に闊達な活動によりまして、例えば食事の制限であるとかあるいは運動療法であるとか、そういうことが非常に大きく、特に地域社会において浸透していったという事実、これが長野県の高齢者が非常に健康であるということの原因になっているのではないかというような指摘もございます
このため、診療科の枠を超えて、心理療法、運動療法を含めた総合的なアプローチが必要であるというふうに考えますが、厚生労働省の御認識をお伺いいたします。
こうした認識のもとで、国立障害者リハビリテーションにおきましては、設立の当初から、障害特性を踏まえました運動療法などを実施してまいりましたし、また、平成二十二年には、国リハの病院の方に健康増進センターを設置いたしまして、健康づくりプログラムの作成事業を実施しておりまして、生活指導あるいは栄養教育に加えまして、運動療法士による運動指導を行って、生活習慣病対策などを行っているところでございます。
御存じのように、スポーツ界は予防医学あるいはドーピングのこともありますので、薬に頼らない自然治癒能力をいかに早く確立していくかということを進めておりまして、運動療法による健康増進というものにも取り組んでいる。これを被災地でなかなか運動ができない、そして病院にも行けない、そういう方たちが運動療法によって少しでもストレスの解消になるのではないか。
十代から三十代にかけて体を鍛えていた人はゆっくり穏やかに身体機能が低下していくと考えられておりますが、病気やけがの回復のためには運動療法が有効であるということは周知のこととなっております。 この度の大震災におきましても、避難所内では運動不足による健康被害が多々見られております。運動不足による過剰医療費、これは二・五兆円にも及ぶという試算が第二十五回文部科学省政策会議で報告をされております。
自分は理学療法士がベースなものですから、運動療法をずっと続けておりまして、ひざが悪い方であったり腰が悪い方であったり、あるいは脳卒中の方であっても糖尿病を持っていらっしゃる方ももちろんいらっしゃいますし、高血圧であったり高脂血症であったり、さまざまな疾患が絡み合っておりますので、ぜひともこれは重要視していただいて、重要課題として持っていただきたいと思います。どうぞよろしくお願いします。
そしてまたさらに、高血圧そして糖尿病等の生活習慣病の予防また改善におきましては、運動療法が大変必要であり効果的であると知られております。
その身体活動、運動を進めていく施設ということで、厚生労働大臣が実は健康増進施設であるとかを認定したり、また、指定運動療法施設を使いなさいということで、具体的な地域の施設の名前まで列記をして皆さんに示していらっしゃるわけですね。これは非常に重いことであります。 その認定をされた健康増進施設の大半が、社会保険健康センターであったり、社会保険センターであるわけであります。
糖尿病の重症化を予防するためには、治療とあわせて食事療法や運動療法を適切に組み合わせて行うことが効果的であり、医療関係者にその重要性を広く普及していくことが必要であると考えております。
○尾辻国務大臣 厚生年金病院に隣接して設置されております厚生年金保養ホームは、病院との連携のもとで、食事療法でありますとか運動療法等を必要とする方々に、栄養士による栄養相談でありますとか温泉を利用した滞在型のリハビリテーションを行って、利用者の社会復帰に貢献してきたと認識をいたしておるところでございます。
○国務大臣（尾辻秀久君） まず、厚生年金病院に隣接をして設置をいたしております厚生年金保養ホーム、この果たしてきた役割についてでございますけれども、これはもう今先生もるるお述べいただきましたように、病院との連携の下で、食事療法でありますとか運動療法などを必要とする方々に、正に栄養士による栄養相談だとか温泉を利用した滞在型のリハビリテーションなどを行って利用者の社会復帰に貢献してきた、これはもう私もそのように
したがいまして、この一次予防の事業ということにつきましても、平成十七年度からは対象施設をこうした社会保険の関係施設に限定せずに、運動療法に知見を有する医師から指導や助言を受けられる体制が整備されておりますような厚生労働省の指定運動療法施設に言わば拡大をしてこの事業は実施していくということにしたところでありますので、今後とも、事業の実施という点では効果的な健康づくり事業の拡充に取り組んでまいりたいと考
○政府参考人（青柳親房君） いわゆる一次予防の事業、健康づくりの重要性については御指摘をまつまでもないわけでございますので、私どもは、その意味では、運動療法等に知見を有する医師から指導、助言を受けられる体制を整備している指定運動療法施設というものを念頭に、今後ともこの一次予防の健康づくり事業というものの拡充を図っていきたいというふうに考えておる次第でございます。
緊急手術をしまして、運動療法、作業療法を行い、現在は職業訓練施設に通って社会復帰へ向けて努力しておられるということでございます。こういったことが各地で行われております。ちなみに、この患者様にはこの委員会にこの写真を出してよろしいかということでコンセントをいただいております。 次に、その次のページから三枚は経営状況を示したものでございます。
この事業は、今年度からは一定の基準を満たした運動療法施設への委託事業となりましたが、当財団としても引き続き事業を受託できるよう努力していきたいと考えています。 この一次予防を中心とした健康づくり事業の生活習慣病の予防に果たす効果について、私どもが把握している限られたデータの中から若干御紹介させていただきたいと思います。
大体九〇％以上は転倒に伴い発生するというふうに言われていますが、この転倒を予防することは大腿骨頸部骨折の予防になりますので、介護予防の種々の運動療法や生活環境改善などがここに含まれると思っております。 また、高齢者の場合、骨が非常にもろい状態になっているわけで、そのような状況で転倒しても骨折を防ぐ方法として、ヒッププロテクターというものが考案されております。
これ、施設の譲渡というのを、これらの三法に規定する福祉事業及び附帯する業務というのがその業務の範囲なんだそうですけれども、病院であるとかあるいは例えば健康施設ですよね、スポーツジムみたいなところで運動療法士だとか、あるいは場所によってはスポーツ認定員みたいなところがいるところもあるんだけれども、こういうようなところの中で、例えば地域医療ともきちんと連携をして、そして健康作りや治療に効果を上げてきているというところも
そしてまた、特に一次予防に関連した、栄養士さんであるとか保健婦さんであるとか、あるいはまた健康運動療法士といった、そういった方の比率が非常に高いわけでありまして、長野県の場合、人口十万人当たり、一次予防にかかわる人々の数は全国平均の二倍という高い数値になっておりまして、こういった県を挙げての、また医師会や地域も含めたそういった人々の取り組みが、こういった大きな格差をもたらしているものと考えております
だから、宿泊的な機能も一部ありますが、これはやはり運動療法で治す人を一泊二日とかそういうことで泊めるんですよ。一般の人を泊めるんではなくて、診察したり検査をしたり、そのために一泊二日と三泊四日の、そういう宿泊をしているわけでございまして、だから、私が聞きますと、宿泊の利用者は全体の七％だそうです。
○片山国務大臣 今委員御指摘のラフレさいたまは、我々は、診療施設、こういうことにしておりまして、これは簡易保険加入者の健康増進のために、診療したり検査をしたり体力測定をしたり、あるいはそれに基づく運動療法をやる、そのための施設でございまして、いわゆる閣議決定が想定した宿泊施設ではない、こう考えております。
あわせて、障害などによりまして長時間透析を必要とする場合の加算、この算定対象は更に広げたわけでございますし、また、あるいは直接透析そのものではございませんけれども、生活習慣病対策で極力予防対策に力を入れるという観点から、従来の運動療法指導管理料といったものを組み替えまして生活習慣病指導管理料というようなことを充実すると。
それで、この受診率の落ちた人たちが、生活改善なり運動療法によって医療は必要がない状態になっているのであればいいわけですが、その多くは受診中断になっている。その結果が、糖尿病からくるところの腎透析の増大であり、下肢の切断であり、網膜症の増加なんですね。しかも、その度合いは非常に大きいです。